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共通教育部会が取り組んでいる重点事業

印刷用ページを表示する 掲載日:2015年2月1日更新

共通教育部会が取り組んでいる重点事業Point

 共通教育部会では、共通教養教育科目群および教員養成課程の運営の他、短期的に実施する事業として、以下の事業に取り組んでいます。

(1)共通教養教育科目群の実施状況の点検及び評価

 2012年度に開設した共通教養教育科目群に関して以下の調査を行い、これらの結果と受講登録状況や受講生による授業評価の結果を総合して、共通教養教育科目群の編成、実施内容、実施計画を改善します。・在学生に対し、受講したい科目に対する希望や授業内容に対する期待感などを調査します。・授業担当者に対して、科目内容設定の意図や授業方法上の工夫、地域課題との関係等、授業実施にあたって考慮した事項を調査します。

(2)英語コミュニケーション科目の現状分析と対応の検討

 本学の英語コミュニケーション科目は、コミュニケーションに活用できる英語活用能力の定着と向上を目的として、ネイティブスピーカーの採用、受講生の学習到達度に応じた少人数クラス編成、情報ネットワークも利用した独自教材の提供、学習到達度の客観的評価を特色とする授業を展開してきました。このような特色ある教育カリキュラムの編成によって、学生の能力の総体的な向上という成果を上げてきましたが、成績不良者に対する対応の必要性も増加してきています。このような現状について、あたらめて授業の実施状況と達成水準の関係を分析することにより、授業の達成目標の設定、クラス編成方法などの改善を行います。

(3)高大接続に関する課題の整理

 高校での学習と大学での学習のギャップを埋める取り組みは各学部でそれぞれの専門分野の特性に応じて実施されていまずが、これらの取り組みと共通教養教育での取り組みを連携させることにより、大学全体として実効性の高い高大接続を達成することが求められます。このための現状分析と課題の整理を行い、共通教養教育と専門教育の導入課程・初期課程のより緊密な連携のための調整を行うと共に、これらだけでは解消が難しい課題の抽出と具体的な対策の検討を行います。

(4)教員養成課程の現状把握と課題の抽出

 中央教育審議会答申「教職生活の全体を通じた教員の資質能力の総合的な向上方策について」(平成24年8月28日)において、今後の教員養成の改革の方向性がだされ、あわせて当面の改善方策として、学部レベルの教員養成カリキュラムの改善、教職センター等の全学的な体制整備の推進、教育委員会・大学等の関係機関の連携・協働の強化等に関する提言がなされました。この提言に沿うよう、教員養成課程の現状分析を行って課題を抽出すると共に、「全学的な教職センター」として教員養成課程の改善のための具体的な方策を検討し、提案します。